転職活動中の人にとって「今の会社を円満に退職できるか」は、心配事の1つだと思います。中には「どうせ辞めるんだからどうなっても関係ない!」と強気な人もいるかもしれませんが、円満退職ができないことにはいくつかのデメリットもあります。

ここでは、内定をもらった後に、波風立てずに退職するためのポイントをご紹介します。

円満退職ができないデメリット

退職は、退職願を出してから2週間で可能なことが法律により定められています。
ですから、会社の就業規則で「退職する場合は2ヶ月以内に申し出ること」と決まっていても、法律の方が強い効力を持っているので無理に留まる必要はありません。たとえ、「自主退職扱いじゃなく、懲戒解雇せざるを得ない」などと脅されても、裁判で争えば勝てる可能性の方が十分高いです。

ただ、よほどブラックな企業であったり強引に引き止められたりしない限り、強行的に退職するのはお勧めできません。会社と関係が破綻する形で退職することには、いくつかのデメリットがあるためです。例えば以下です。

  • 会社で築いた人間関係が一気に崩れる
  • 転職先に良くない辞め方をしたことが知られるとマイナスの印象を受ける可能性がある
  • 辞め方によっては一定の責任(損害賠償など)を負わされるケースもある

法律の後ろ盾はあるものの、こうしたリスクはあります。これらを避けて、できるだけ波風を立てず円満に退職したいものです。何より気持ちよく送り出してもらえた方が、次の仕事へのモチベーションにもなります
では、円満退社の方法について具体的に見ていきます。

波風立てずに退職するためのポイント 3つ

業務の手を抜かない

円満退職するには、退職願を出す前の行動も重要です。退職するからと言って業務の手を抜いていると、いざ退職願を出した時に「だから最近仕事に身が入っていなかったのか」と自分の信頼を落とすことになります。そうなると同じ職場で働いていた人は、気持ち良く送り出す気分にはなれないでしょう。

転職活動で忙しくなると、疲れやストレスが溜まりどうしても能率が落ちてしまうこともあるでしょう。ですから、転職活動を始める前の段階から、業務を効率的に進められる工夫を計画しておくことが大切です。

退職理由は「前向き」が鉄則

「今の会社は給料が安いから」、「もっと優秀な人が多くいる会社で働きたいから」と言ったマイナスな退職理由はNGです。たとえその理由が本当だとしても、退職理由は「前向き」な内容を伝えることがポイントです。
例えば、「学生の頃からIT業界で働くのが夢だった」、「将来独立するために営業職に就きたい」といった具合です。

引き継ぎや退職日について上司と相談する

退職は、自分と会社とが双方納得して終えるのが理想です。
そのためにも、後任への引き継ぎ業務や具体的な退職日といったことを、直属の上司と相談して決めるようにしましょう。上司から「○月は繁忙期だからできるだけ避けてほしい」などと要望があれば、応えられる限りは応えるようにしましょう。

ただ、一番は転職先の要望を優先するべきです。どうしても上司に断りを入れる場合は、「転職先からすぐに来るように言われてる」という旨を丁寧に説明して、双方にバランスを取りながら交渉することが大切です。

また退職の際に必要な保険等の事務手続きは、基本的に事務職の人に任せることになります。ここでも"我関せず"ではなく、「何か必要な書類ありますか?」などと積極的に協力するようにしましょう。

「あいさつ状」は必要?

あいさつ状とは、退職が決まった時に社内外でお世話になった人に送るお礼の手紙のようなものです。あいさつ状はしっかりと出すようにしましょう。
特にお世話になった人で直接あいさつができない人(取引先や上司など)には、メールではなくハガキで送るのがマナーです。その他、あいさつ状のポイントを載せておくので参考にしてください。

  • 後任者がいれば紹介する内容を付け加える
  • 手書きではなく印刷がベター
  • 同僚や後輩にはメールでも可(BCCやCCではなくTOで個別に送る)
  • 長文は避けて8〜10行程度で簡潔に伝える

そこまでする必要があるのかと思う人もいるかもしれませんが、取引先や上司、同僚といった人は、次の仕事でも何らかの形で関わる可能性があります。同じ業界に転職する人は、特にその可能性が高いです。
少々面倒に感じても、これらのポイントを押さえた上で、あいさつ状を送ることをお勧めします。

千葉で転職

作成:尾崎 海(おざき かい)
東証一部化学メーカー(営業職)から転職を経てライターに転身。就活・転職活動で悩んだ自身の経験を活かし、求職者や仕事で悩んでいる人に向けた記事をメインに執筆中。

作成日 2018/06/22