出典：テレリモ総研「リモートワークと年収のトレードオフに関する調査」（2026年5月29日）

株式会社LASSICが運営するWEBメディア「テレリモ総研」が、リモートワーク経験のあるワーキングパーソン1,005名を対象に実施した「リモートワークと年収のトレードオフに関する調査」（2026年5月29日公表）をご紹介します。

フルリモート勤務への転職であれば年収減を許容するという層が4割近くに達しており、働き方そのものが給与と並ぶ転職判断の軸になってきている実態が浮き彫りになっています。

1,フルリモート転職なら「年収減を許容する」層は38.0%、うち「20%超の減額でも許容」は2.6%

調査対象1,005名のうち、何らかの年収減を受け入れてでもフルリモートへ転職すると回答した層は382名。年収500万円であれば最大100万円相当の減額を受け入れる層が一定数存在する。

2,「20%超の減額でもリモートを選ぶ」割合はフルリモート勤務群9.0%に対しフル出社群は0.5%と18倍の差

現在の出社形態によって、リモートワークへの選好度合いが大きく異なる。「年収が下がるなら転職しない」を選んだ割合もフル出社群58.1%に対しフルリモート勤務群は46.4%にとどまった。

3,年収減額許容層は30代が43.9%で最も高く、年齢層が下がるほど許容傾向が強い

60代の30.5%に対し30代は43.9%と13.4ポイントの差。若い世代ほど給与よりも働き方を優先する傾向が数字に表れている。

「給与で大手に勝てない」と諦める前に、まず自社の働き方の魅力を整理してみるのも重要です。

リモートワークの制度はもちろん、通勤時間の短さ、残業の少なさ、地元で働けること——これらは求職者にとって、給与差を埋めるほどの価値を持つ場合があります。

働き方の多様化が進む中で、求人票に働き方の実態を具体的に記載することが、今後ますます重要になってきます。

実際に、ちばキャリをご利用いただいた千葉都市モノレール株式会社様では、前職より月収が下がるケースでも「残業がなくなり、通勤時間も短くなる」という働き方の改善を前向きに捉えた求職者の採用に成功。

駅員・車両メンテナンス・設備管理で計5名の採用を実現されています。給与条件だけでは測れない「千葉で働く魅力」を的確に伝えたことが採用につながった好例です。　採用成功事例はこちら。