※出典「Works Index 2022」（リクルートワークス研究所）

リクルートワークス研究所が、「Works Index 2022」を発表しました。「Works Index 2022」は全国およそ5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査（JPSED）」の結果をもとに、日本における働き方を5つの側面から可視化し、独自に評価した働き方の指標です。

 

トピックスとして以下のようにまとめられています。

2022年は、コロナ禍を経て働き方が再び前進した一年となった。
IndexⅠ就業の安定とIndexⅢワークライフバランスはともに上昇し、コロナ禍前（2019年以前）の水準をも上回っている。就業の安定性が高く、適切な労働時間で休暇取得も可能な働き方の実現に向けて一歩進んだ。

また、2020年に大きく水準が低下したIndexⅣ学習・訓練は、コロナ禍前の水準には至っていないものの、2021年に続き回復傾向にある。

対して2020年に大きく水準が上昇したIndexⅤディーセントワークは、低下傾向が続き、コロナ禍前の水準に戻った。業務量は戻りつつあるなか、労働時間はコロナ禍を経て減少したことで、結果として時間あたりの業務負荷は高まった。

採用活動に直接関係があるわけではありませんが、労働市場の動向を確認しておくには有効です。

・「休暇が取得できている（休暇取得）」は2021年の63.5ptから2022年の64.1ptへと上昇
・「勤務時間や場所の自由度が高い（勤務時間・場所自由度）」は、2021年の35.1ptから2022年の35.7ptへと上昇

と柔軟性のある働き方が進んでいることがわかります。

弊社が行った転職希望者に対するリサーチ（7月に結果公表予定）においても、転職希望者の有給取得率に関する関心は高いとの結果が出ており、働き方の柔軟性に考慮することはとても大事ですね。