出典：企業の人材マネジメントに関する調査2023（リクルート・2023年7月26日）

リクルートが企業で働く人事担当者を対象に行ったアンケート調査「企業の人材マネジメントに関する調査2023」によると人材育成・能力開発について、「制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じている」と答えた企業が半数以上となったとのことです。

「仕事を遂行するために必要なスキルが多様になってきている」、「従来のスキルでは、仕事の場面で価値を出す事が難しくなっている」というのがその主な理由ですが、やり方の改善は思ったように進んでいないのが実情のようです。

重要だと思っている割合と実際に行えている割合とのギャップが大きかった取組としては、「従業員のキャリアプランおよび強み・スキルを踏まえて、社内外のあらゆるキャリア選択を示している」（13.7pt）、「従業員に対して、自社以外でも通用するスキルを学ぶ機会を提供している」（12.8pt）といったものが挙げられていました。

各社が重要だと思っているけど実際にできていない取組を行うことは、差別化につながります。採用力を上げるために、いち早く、人材育成や能力開発に関する制度ややり方を変えることは有効ですね。

自社だけでなく他社でも通用するスキルを身につけてもらいながら、自社に残るという選択をしてもらう、という難しいかじ取りが求められる時代だなあと感じます。

昨日ご紹介したアンケートでも、転職を意識していない20代は半数もいないようですから、自社でしか通用しないスキルの開発やキャリア観の醸成は離職防止には逆効果なのかもしれませんね。