出典：労働時間、若手ほど短縮　働き方見直しに世代差（日経新聞・2023年8月17日）

8月17日の日経新聞の記事「労働時間、若手ほど短縮　働き方見直しに世代差」によると、

男性の1人あたり年間就業時間を2022年と13年で比べると、25～34歳は8.6%減ったのに対し、45～54歳は5.7%減

とのことです。

記事内では、労働力調査のデータにも触れられていますが、

22年の労働力調査で見た男性の就業時間は25～34歳で年2120時間と、45～54歳より3.7%短い。13年と比べた減少率は25～34歳が8.6%、35～44歳は7.9%、45～54歳が5.7%で、若い世代ほど大きく減っている。

という状況です。

若い世代ほど、残業を抑えて就業時間を減らしているのがよくわかります。

若い世代を採用するには、この現状や世代間の価値観の差に敏感である必要がありますね。
生産性を高めて効率よく、短く働く環境を整えることが採用力アップにもつながります。

記事の最後にある通り、

経営層や管理職は長時間労働の慣習を自ら改め、短い時間で価値の高い仕事をするための経営管理をより強く意識する

ことがとても重要です。
経営者、管理職から意識改革していくことが必要です。