出典：「企業の人材マネジメントに関する調査2023 「人材の評価」「賃金・報酬」「昇進・昇格」制度編」（リクルート・2023年11月16日）

リクルートが、人材マネジメントをテーマとしたアンケート調査「企業の人材マネジメントに関する調査2023 「人材の評価」「賃金・報酬」「昇進・昇格」制度編」の解説に関するリリースを発表しました。

採用人数、人材の質ともに、採用ができているという企業群と採用ができていないという企業群でしっかりと差が出ていて面白かったのでご紹介します。

上図にある通り、人材の採用ができていると答えている企業においては、
・賃金についての従業員の満足度や納得度を確認している
・業界や外部労働市場の賃金・報酬水準をモニタリングしている
・社内外の状況に応じて定期的に賃金・報酬水準の見直しを行っている
・自社の事業・ビジネスが好調な時は、それと連動して従業員への還元や賃上げを行っている
といった項目で人材の採用ができていないと答えている企業よりも高い数値が出ています。

これまでも賃金をテーマにした記事を取り上げてきていますが、具体的に社員満足度の確認やモニタリングをしているかどうか、また、実際に見直しを行っているかどうかが人材採用の成否につながっていることがよくわかりますね。

また、この調査では、「人材の評価」「賃金・報酬」「昇進・昇格」という3つの制度について、すべて見直している企業と一部を見直している企業とで大きな差があることを示しています。

「人員数」において、全て見直している企業のうち 69.0％が採用できているのに対し、一部見直している企業は 41.9％、全く見直していない企業は 24.5％でした。また、「人材レベル」においても、全て見直している企業のうち 59.5％が採用できているのに対し、一部見直している企業は 33.3％、全く見直していない企業は 14.6％という結果でした。

3つの制度を全て見直している企業は人材採用ができており、かつ従業員エンゲージメントも高い傾向があるとのことです。

「人材の評価」「賃金・報酬」「昇進・昇格」はいずれも大事なテーマですが、どれか1つではなく、すべてにおいて定期的な見直しを図っていくことが重要だということですね。
調査結果を参考に、弊社でも制度の見直し、運営の適正化を図っていきたいと思います。