【建設業界】2020年を前に需要拡大！建物をつくる仕事の特徴

2020年に開催される東京オリンピックを間近に控え、競技関連施設や宿泊施設の建設やインフラの整備のため、建設業界は急速に市場規模を拡大しています。カタチに残るものをつくる仕事でもあるので、転職希望者からも根強い人気を誇っている業界です。

では、そんな建設業界の仕事のやりがいや、業界構造はどのようになっているのでしょうか？ここでは、建設業界への転職を考えているなら知っておきたいポイントについて紹介していきます。

ものづくりに携わる魅力から注目度アップ

インターネット上でアプリケーションやWebサービスをつくるIT業界、接客をはじめとする無形の価値を提供するサービス業界など、転職希望者の中で人気の業界はいくつかあります。中でも規模の大きな建物や施設の建築に携わることができる建設業界には、特に大きな注目が集まっています。

その理由はいくつか考えられますが、代表的なものとしては2020年の東京オリンピックでしょう。世界規模の大会を主催するためには、充実した競技関連施設はもちろん、選手や観光客が宿泊するホテルや旅館、空港や駅といった交通機関の整備は欠かせません。

しかし少子高齢化の影響もあって、業界では人手不足が叫ばれている現状でもあります。そのせいで建設業界の求人数は非常に多く、経験や実績が豊富な人材はもちろん、業界未経験の人材も採用されやすい傾向にあります。

「未経験の分野で、自分の可能性を試してみたい」と考える人にとって、今は建設業界に飛び込むチャンスといるでしょう。

建設業界の大まかな構造

そんな建設業界の基本的な構造としては、発注者からゼネコンへ、ゼネコンから工事業者へ、さらに工事業者から技能工へ仕事が流れていくという特徴があります。

国や地方自治体、民間企業からゼネコンへ

橋や道路をつくったり、オフィスビルやマンションを建てたりするためには、まずはそうした建築物を発注する人がいなければいけません。その発注元となるのは、国や地方自治体、または民間企業です。

国や地方自治体が発注する橋・道路などの工事は「公共工事」と呼ばれます。私たちの暮らしを安全で快適なものにする大切な仕事ですね。一方のオフィスビルやマンションの建設には、建設後の賃料収入を目的に民間企業が発注することとなります。

ゼネコンから工事業者へ

建設業界といえば「ゼネコン」が思い浮かぶ人は多いでしょう。ゼネコンは、公共工事・民間工事を受注して工程管理、現場管理を行う存在です。ゼネコンからさらに下請け企業に仕事が流れていきますが、その先が専門の工事業者（サブコン）です。

建設業界には大工・左官・鳶（とび）といった専門分野があり、それらを専門とする業者が全国にいくつもあるわけです。

工事業者から技能工へ

工事業者から、さらに中小企業の技能工に仕事が発注されます。ゼネコンから工事業者へ下請け、さらに技能工へ孫請けとなる、複雑な構造を持っているのが建設業界の特徴の1つです。これはネガティブな意味とは限らず、分業化によってそれぞれが専門分野を持ってスキルを磨くことにより、世界的にも有名な建築物が日本で数多く生まれた理由でもあるのです。

仕事は大変...だけどやりがいも大きい

そんな建設業界は、一般的に「きつい・汚い・危険」の3Kが揃った、働きにくい仕事というイメージがあるかもしれません。しかし政府の「働き方改革」の方針のもとで、建設業界でも労働環境改善の動きが高まっています。

男女問わず活躍しやすい傾向に

これまで建設業界といえば、どちらかというと男性の仕事という印象が強くありました。近年では女性の活躍もめざましくなっており、企業側もプライバシーに配慮したトイレ・着替えスペースを用意するなど、男女問わず活躍できる環境が整いつつあります。

ITの導入により生産性も向上

熟練の職人の手による、長年のカンと経験がものをいう...というのは昔の話で、今ではテクノロジーを活用した作業効率向上も盛んです。たとえば高所や海底など、危険がともなう現場ではロボットが人間に変わって作業を行うといった取り組みも珍しくなくなってきています。

東京オリンピックを前に需要拡大中

2027年にはリニアモーターカーが開通予定で、2011年の東日本大震災の復興は今も続いています。災害の多い日本では、地震や洪水、土砂崩れといった有事の際には建設業界の職人や資材が投入されることが多く、社会的意義の高い仕事でもあります。
その意味では2020年以降も、建設業界への高い需要は続くことが予想されます。今のうちから転職して経験と実績を身につけることで、今後欠かせない人材となる可能性も高くなることでしょう。

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