内定後に絶対に準備しておくべき5つのこと

ここでは内定後から初出勤までの間に欠かせない準備について、5つのポイントをご紹介します。
これらを内定獲得前から知っておけば、後々焦ることはないでしょう。今から転職活動を始める人も、転職活動中でまだ内定を獲得していない人もぜひ参考にしてください。

「内定獲得＝転職活動終了」ではない

不安な転職活動を続けてきた人にとって、「ぜひ弊社で活躍していただきたいと思います」と内定の連絡があった瞬間は、何にも変えがたい安堵感と開放感があるはずです。
ただし、そこで「もう何もしなくていいんだ！」と気をぬくのは少し早いです。本当の意味での転職活動は転職先に初出勤するまで続いています。

初出勤を晴れやかな気持ちで迎えるためには、内定獲得後の準備が非常に大切となります。
このプロセスを疎かにしてしまうと、転職先はもちろん、現職の上司や同僚にも迷惑がかかってしまうことになりかねません。

絶対に外せない内定後の準備5つ

○内定連絡への返答

内定の連絡が電話で来る可能性もあります。「1週間以内に連絡します」などと事前に指示があるはずなので、その期間はいつでも電話に出られる準備をしておきましょう。
普段は登録していない番号に出ない人でも、この期間だけは出るようにしましょう。不在が続いてしまうと「内定を承諾する意思がない」と判断される可能性もあります。

また複数選考を受けている人は、返答を待ってもらいたい旨を伝える必要もあります。ただ企業によっては、内定保留に対して強いマイナスイメージを持っている場合があります。
特に、新卒の就活よりも転職においてはその傾向が強いです。「大変申し訳ないのですが、他にも結果待ちの企業がありまして...」とできるだけ丁寧に伝えましょう。「○日までには必ずお返事します」と具体的な日を提示して確約することも大切です。

○労働条件の再確認

内定を承諾する前に確認しておきたいのが、労働条件通知書です。
入社後に「面接や面談で聞いていた条件と実際の条件が違う」といったミスマッチが起きないように、自分でしっかり確認しておく必要があります。

労働条件通知書は厚生労働省によって様式が用意されています。(※1)
それを参考にすると、確認するべきは以下のような点となります。

• 就業場所
• 業務内容
• 始業、就業の時刻
• 休日
• 休暇（有給休暇など）
• 賃金（基本給、残業代、賞与など）
• 退職に関する事項
• 各種社会保険の有無

その他、事前に自分が希望していたり会社が独自に設けていたりする条件があれば、併せて確認しておくようにしましょう。
このプロセスを適当に進めてしまうと入社後に後悔する要因となります。

○退職願の提出

退職願は、退職日の2週間以内に提出すれば法的には問題ありません。ただ詳しくは後述しますが、引き止められるなどしてスムーズに退職できない場合もあります。
その場合は、転職先の企業にも相談し、退職までに1〜2ヶ月の猶予をもらうといいでしょう。その間に仕事の引き継ぎや残務を滞りなくこなせば、円満退社につなげることができます。

○転職先への報告と入社手続き

退職する日が具体的に決まったらすぐに転職先に報告します。そして企業から求められる必要資料を提出します。
例えば、契約書、給与振込先の届書、源泉徴収票、年金手帳、雇用保険被保険者証などがあります。また企業によっては健康診断書や卒業証明書（第二新卒や既卒者）の提出が求められる場合もあります。

○新しい仕事に関する知識・スキルを磨く

契約が終わったら、後は初出勤の日を迎えるだけです。その間に多少のリラックスは必要ですが、できるだけ早く戦力になれるようある程度の知識やスキルを磨いておくことが大切です。
その企業が扱う商品・サービスや業界に関する知識、社会人として基本スキル（PCや電話対応など）は、最低限身につけておきましょう。

内定後から入社までをよりスムーズに進めるために

5つのポイントの中で最も思い通りにいかない可能性が高いのは、「退職願を提出するステップ」です。上司や経営者から、「今辞められたら困る」、「新しい人材が来るまで待ってくれないか」などと引き止められる可能性があるためです。
特に、お世話になった人がいたり、会社そのものに不満がない人の場合は、情に流されてなかなか退職の意思を伝えられない場合もあるでしょう。

ですがそこは、社会人としてはっきりと退職の意思を伝えることが大切です。曖昧な返事をして退職時期が伸びれば、せっかく時間と費用をかけて選考をして、内定を出してくれた企業に迷惑がかかります。
あまりダラダラと退職を伸ばしてしまうと内定を取り消されるリスクもあるため、自分にとってもマイナスでしかありません。

「申し訳ありませんが、○月○日までには退職させていただきます。」、「新しい仕事で〇〇の夢を実現したいんです」と言った風に、退職の意思と理由を明確に伝えましょう。
ただし、強気で臨むことは大切ですが、横柄な態度にならないよう注意することがポイントです。

※1 データ参考：厚生労働省

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