こんな企業は要注意！ブラック企業に応募しないための見極め方

今の職場が辛いから転職活動にチャレンジしようとしているのに、いざ入社した会社がブラック企業だったらイヤですよね。「この会社はブラックなのでは？」と気になって、不安を抱えたまま面接に臨むのも精神衛生上よろしくありません。

ブラック企業かどうかを見極めるのは簡単ではないものの、会社データや求人情報、面接での受け答えで外から見分けることは可能です。ここでは、ブラック企業かどうかを事前に調べる方法を3つご紹介します。

1.離職率と勤続年数は要チェック

まずチェックしておきたいのが、企業の離職率（定着率）と勤続年数です。これらのデータは、その会社に入社した社員がどのくらい辞めているか、どのくらい長く続けているかを表わす数字で、数字がよいほど働きやすくホワイトな職場であることがわかります。

離職率が高く、勤続年数が短い職場の場合、入社した人がすぐに辞めてしまう入れ替わりが激しい会社ということがわかります。その裏には若者を使い捨てにする社風があったり、長時間労働・休日出勤が当たり前になっていることなどが考えられます。

具体的には「3年後離職率」「平均勤続年数」という数字で求人票に書かれているケースがありますが、もし情報が手に入らない場合「就職四季報」を購入して調べるのが一番確実です。

就職四季報は東洋経済新報社が発行する出版物で、毎年1月に最新版が発売されます。定価は2,000円と安くはありませんが、最新のデータを参考にするべく、古書ではなく新品のものを買い揃えるようにしましょう。

2.求人情報でのアピールの仕方に傾向も

ブラック企業が出す求人情報には、抽象的な言葉や甘いキャッチフレーズ、やりがいや夢をアピールする文言が散見されます。企業はさまざまな工夫を施して魅力的な求人広告を作成するものですが、具体性のない言葉ばかりが並ぶのはブラック企業の可能性が高いのです。

美辞麗句の裏ではきつい仕事が隠されている可能性があり、求人情報と入社後のギャップを感じることも少なくありません。体育会系の精神論がまかり通っている職場では、過酷な労働も正当化されてしまうのです。

給与がやたらと高額だったり、年収に大きな幅が合ったりする会社も、あまり望ましい職場とはいえません。厳しいノルマを達成しなければ記載通りの給与をもらえなかったり、労働時間が長く時給あたりに換算すると低い給与になってしまうケースもあるからです。

一方で、具体的な研修制度や福利厚生制度が明記されている場合には、ブラック企業の可能性は低いといえます。教育を重視しているということは若者を大切に育てる文化の裏返しですし、住宅補助・資格取得支援・在宅勤務制度などが定められている場合、柔軟な働き方を認めているホワイトな企業と考えられます。

たとえ住宅手当をもらう予定がなかったり、資格取得や在宅勤務を考えていない場合であっても、こうした社内制度に目を向けてみるとよいでしょう。

3.面接では質問に具体的に答えてくれるかがポイント

面接でチェックするポイントとしては、「具体的な話をしてくれるかどうか」の1点が重要です。面接の段階に進むと、入社後の仕事内容について詳しく知りたいと思うのは当然のことです。

しかし、長時間労働・休日出勤などが当たり前の企業の場合、詳しい労働条件について話したがらない傾向にあります。労働条件や雇用形態についての質問に答えてもらえなかったり、答えを渋る様子が見られたら要チェックです。

また、雑談ばかりしてくる企業も注意が必要です。本来企業の面接は、応募者と企業が互いのことを知り合うための大切な機会です。そこで雑談ばかりに花を咲かせているようなら、仕事内容について答えたくない事情があるのかもしれません。

極端に面接時間が短かったり、即採用を言い渡される場合もあります。面接時間を早めに切り上げ、後日内定の連絡を送る手間を惜しむということは、その人となりに興味がなく、ただの使い捨ての労働力にしか考えていないのかもしれません。

もちろん、こうした面接を行なう会社がすべてブラック企業というわけではありませんが、過酷な職場に転職してしまわないための予防線として、これらのポイントを知っておくことは有益です。

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