在宅勤務・テレワークが多い求人とは

緊急事態宣言の解除後もTwitterや富士通など、在宅勤務・テレワークの継続や出勤率を減らすと発表している企業もあります。

社員の安全性確保はもちろんですが、働く場所を問わないのであれば、子育て世代や遠方に住む優秀な人材の雇用も可能なため、企業側も試行をはじめています。

大手企業の導入が目立ちますが、実は中堅中小企業でも同様に在宅勤務・テレワークを導入しているケースもあるんです。
そこで、どういった職種の在宅勤務・テレワークが多いのか調べてみましょう。

在宅勤務・テレワーク・リモートワークの違いとは

だいたい同じような意味合いですが、自宅か自宅以外も含むのか、勤務時間は全員統一なのか、といった違いがあるようです。

なお、「在宅勤務」という名称でも、会社によって定めている制度に違いがある場合があります。
求人を見て制度の詳細が気になる場合は、企業へ問い合わせをしてみましょう。

在宅勤務

情報通信技術(ICT)を活用して、自宅を就業場所とする働き方です。

テレワーク

「tele = 離れた所」と「work = 働く」
情報通信技術(ICT)を活用した、場所や時間にとらわれない働き方です。
企業に雇用されていない、個人事業主などがICTを活用して働くことも指しています。

リモートワーク

「remote = 遠隔・遠い」と「work = 働く」
明確な定義がなくオフィス以外の場所で働くことを指しています。

メリット・デメリット

メリット

通勤時間の削減

往復の出勤や出社支度の時間が無くなれば、人によっては30分～2時間程度の時間が有効に使えるようになります。

子育てや介護などとの両立がしやすい

急な子どもの体調不良で休みづらかったり、お迎えなどで時短で働いていた方も、在宅勤務であれば今までより対応がしやすくなります。

パートナーの転勤に左右されない

自分も働き続けながら、パートナーについていくことも可能。退職や単身赴任をしない選択肢がうまれます。

デメリット

自己管理が必要

プライベート気分が抜けない、ダラダラ残業が増えたなどにより、業務の遅れや仕事の不備があっては信頼も損ないます。時間や業務などの自己管理能力が求められます。

成果主義

メリットでもありデメリットでもある、成果主義。
行動やプロセスが見えないので、評価制度がテレワークに適応していないと頑張りが評価されにくい可能性があります。

コニュニケーション、意思疎通

チャットやWeb会議などを中心としたコミュニケーションになります。面と向かってなら10秒で終わる話も、少し手間がかかるように感じるかもしれません。

どんな職種が在宅・テレワークに向いているのか

オフィス以外の場所での働き方は、どのような職種・業界と相性が良いのでしょうか。

在宅勤務やテレワークでのポイント

場所にとらわれないか

パソコンとネット環境があれば進められる仕事が向いています。

• 対面接客、製造業、医療福祉といった、その場にいる必要がある職種
• 社外持ち出し不可の情報を扱う職種

成果が明確になるか

成果物のあるもの、成果が数字で見える仕事が向いています。
プロセスや勤務態度といった、成果以外の部分が見えづらいので、評価システムが定まっていないと、成果物のない業務は評価が難しいです。

ひとりで進める力があるか

チャットなどでチーム連携を取りながら進めつつ、基本的には一人で業務を遂行する能力が求められます。
成果で評価されやすい点からも、経験者採用が多い傾向にあります。
オンライン研修制度を整えて未経験から採用していたり、対面研修やOJTを行った後にテレワークへシフトしていくといったケースもあります。

テレワーク・在宅勤務が多い職種

上記ポイントを踏まえて、どんな職種で募集が多いか見てみましょう。

• ITエンジニア
• デザイナー
• 営業

ITエンジニア

早くからテレワークなどを導入している業界のため、募集自体も多いです。
時には顧客対応で出社や来社も必要になりますが、個人裁量で進める業務が多いです。
チャットなどのツールを使った連絡方法も、ITに慣れたエンジニアであれば困ることが少ないでしょう。

デザイナー

エンジニア同様、個人裁量が多くセンスが活きる仕事です。
クラウド上での仕事の発注も多く、在宅勤務・テレワークにマッチした業務と言えるでしょう。

営業

顧客先へは直行直帰、資料は社外で作成、といった働き方が可能です。最近ではWeb会議での商談も増えてきています。
またメールマーケティングなどの営業職であれば外出もなく、在宅勤務主体でも行えます。

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