緊急事態宣言の解除後もTwitterや富士通など、在宅勤務・テレワークの継続や出勤率を減らすと発表している企業もあります。

社員の安全性確保はもちろんですが、働く場所を問わないのであれば、子育て世代や遠方に住む優秀な人材の雇用も可能なため、企業側も試行をはじめています。

大手企業の導入が目立ちますが、実は中堅中小企業でも同様に在宅勤務・テレワークを導入しているケースもあるんです。
そこで、どういった職種の在宅勤務・テレワークが多いのか調べてみましょう。

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在宅勤務・テレワーク・リモートワークの違いとは

だいたい同じような意味合いですが、自宅か自宅以外も含むのか、勤務時間は全員統一なのか、といった違いがあるようです。

なお、「在宅勤務」という名称でも、会社によって定めている制度に違いがある場合があります。
求人を見て制度の詳細が気になる場合は、企業へ問い合わせをしてみましょう。

在宅勤務

情報通信技術(ICT)を活用して、自宅を就業場所とする働き方です。

テレワーク

「tele = 離れた所」と「work = 働く」
情報通信技術(ICT)を活用した、場所や時間にとらわれない働き方です。
企業に雇用されていない、個人事業主などがICTを活用して働くことも指しています。

リモートワーク

「remote = 遠隔・遠い」と「work = 働く」
明確な定義がなくオフィス以外の場所で働くことを指しています。

メリット・デメリット

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メリット

通勤時間の削減

往復の出勤や出社支度の時間が無くなれば、人によっては30分~2時間程度の時間が有効に使えるようになります。

子育てや介護などとの両立がしやすい

急な子どもの体調不良で休みづらかったり、お迎えなどで時短で働いていた方も、在宅勤務であれば今までより対応がしやすくなります。

パートナーの転勤に左右されない

自分も働き続けながら、パートナーについていくことも可能。退職や単身赴任をしない選択肢がうまれます。

デメリット

自己管理が必要

プライベート気分が抜けない、ダラダラ残業が増えたなどにより、業務の遅れや仕事の不備があっては信頼も損ないます。時間や業務などの自己管理能力が求められます。

成果主義

メリットでもありデメリットでもある、成果主義。
行動やプロセスが見えないので、評価制度がテレワークに適応していないと頑張りが評価されにくい可能性があります。

コニュニケーション、意思疎通

チャットやWeb会議などを中心としたコミュニケーションになります。面と向かってなら10秒で終わる話も、少し手間がかかるように感じるかもしれません。

どんな職種が在宅・テレワークに向いているのか

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オフィス以外の場所での働き方は、どのような職種・業界と相性が良いのでしょうか。

在宅勤務やテレワークでのポイント

場所にとらわれないか

パソコンとネット環境があれば進められる仕事が向いています。

  • 対面接客、製造業、医療福祉といった、その場にいる必要がある職種
  • 社外持ち出し不可の情報を扱う職種
の場合は対応が難しくなってしまいます。

成果が明確になるか

成果物のあるもの、成果が数字で見える仕事が向いています。
プロセスや勤務態度といった、成果以外の部分が見えづらいので、評価システムが定まっていないと、成果物のない業務は評価が難しいです。

ひとりで進める力があるか

チャットなどでチーム連携を取りながら進めつつ、基本的には一人で業務を遂行する能力が求められます。
成果で評価されやすい点からも、経験者採用が多い傾向にあります。
オンライン研修制度を整えて未経験から採用していたり、対面研修やOJTを行った後にテレワークへシフトしていくといったケースもあります。

テレワーク・在宅勤務が多い職種

上記ポイントを踏まえて、どんな職種で募集が多いか見てみましょう。

  • ITエンジニア
  • デザイナー
  • 営業

ITエンジニア

早くからテレワークなどを導入している業界のため、募集自体も多いです。
時には顧客対応で出社や来社も必要になりますが、個人裁量で進める業務が多いです。
チャットなどのツールを使った連絡方法も、ITに慣れたエンジニアであれば困ることが少ないでしょう。

デザイナー

エンジニア同様、個人裁量が多くセンスが活きる仕事です。
クラウド上での仕事の発注も多く、在宅勤務・テレワークにマッチした業務と言えるでしょう。

営業

顧客先へは直行直帰、資料は社外で作成、といった働き方が可能です。最近ではWeb会議での商談も増えてきています。
またメールマーケティングなどの営業職であれば外出もなく、在宅勤務主体でも行えます。

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まとめ

在宅勤務・テレワークで働きやすい職種は

  • ITエンジニア
  • デザイナー
  • 営業
など、ITツールを駆使した業務が主体であることがわかりました。
時々出社したり、顧客先へ訪問したりと、働く場所を固定せず、柔軟に変えられる働き方が増えているようにも感じます。
また今後もAIやロボットなどの機能向上などによって、今は出社が欠かせない業務にも変化が起きる可能性もあるでしょう。

作成日 2020/07/22

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