貯金はいくらあればいい？アルバイトすべき？転職にかかる費用とは

履歴書用紙代や交通費、写真撮影代など、転職活動にはさまざまなコストがかかるものです。仕事を続けながら転職を始める場合なら経済的な負担は軽減されますが、仕事を辞めてから次の職場を探す場合、生活費も含めて貯金から捻出しなければなりません。

転職活動が長引いたり、貯金が心もとないという場合には、短期間のアルバイトをしなければと考える状況も出てくるでしょう。そこで今回は、転職活動ではどのくらいの費用がかかるのか、そしてアルバイトをすべきなのかについて解説していきます。

転職活動でどのくらい費用がかかるのか？

最初に気になるのが、転職活動全体でどのくらいの費用がかかるのかについてです。実家暮らしなのか一人暮らしなのか、遠方の企業にも応募するのか、スーツを新調する必要があるのかなどの要素によってかかってくる費用は異なります。

転職活動を始めるにあたって、最も大きな負担となってくるのが生活費です。特に一人暮らしで生活している場合には、家賃や光熱費、食費といった項目が支出の中で大きな割合を占めることになります。

仕事を辞めて日中に転職活動をすることになれば、カフェやレストランで昼食をとる必要が出てきて、外食費がかさむことが考えられます。コンビニや自動販売機で飲み物を購入していれば、いつしか大きな出費になっているかもしれません。

また、面接へ行くために、電車やバス以外にタクシーを利用するシーンも出てくるでしょう。思い切って拠点を移して転職活動を行おうと考えるなら、飛行機代や新幹線代などの交通費も膨らんできます。

以上を踏まえると、転職活動を始める場合には、

・生活費：1ヶ月あたりの生活費×1.2倍
・交通費：面接の予定1回あたり1000円～1万円

このような予算を立てておくことをおすすめします。

・転職に伴う引越し代：20～30万円
・新品のスーツ代：5万円

場合に応じて、上記のような予算も考慮しておくといいですね。

転職活動中にアルバイトをするメリット・デメリット

次に、転職活動中にアルバイトを行う場合のメリットとデメリットについてもみていきましょう。仕事を辞めて転職活動を始めた場合には、日中に転職活動に取り組み、早朝や夕方以降にアルバイトで稼ぐことになるはず。

すると、コンビニや飲食店などで短期間アルバイトに勤しむことになるケースが多くなるものですが、アルバイトによって得られるメリット・デメリットをしっかり把握してから働き始めるようにしたいところです。

アルバイトのメリット

経済的な負担が大きくなりがちな転職活動で、毎月の生活費をアルバイトでしっかり稼ぐことができると、心にも余裕が生まれることになります。生活が苦しいからといって内定を急いでしまうと、自分の理想とはかけ離れた職場を選んでしまってすぐに退職を決意してしまうことがあるかもしれません。

しかしお金の余裕があって「焦って決めなくてもいい」と考えることができると、落ち着いて企業選びや面接対策に取り組むことが可能になります。

また、アルバイトをせずに転職活動をしていると、面接の予定がない日には昼まで寝てしまったり、夜更かしたりして生活リズムを崩すケースが多くなります。アルバイトで強制的に予定を入れるようにすれば、規則的な生活を乱さずに過ごせるでしょう。

精神的なメリットも無視できません。仕事をせずに転職活動に取り組んでいる状況では、人によっては「今の自分には何の価値もないのでは...」と考えてしまうことがあります。アルバイトを通じて少しでも人の役に立っている実感が持てれば、前向きな気持ちで日々を過ごせるようになるでしょう。

アルバイトのデメリット

一方で、転職活動とアルバイトを両立させることによるデメリットもいくつか考えられます。

たとえば、精神的・体力的な負担です。アルバイトの仕事であっても、お客さんと接すれば精神的に疲れることがありますし、重いものを運ぶ仕事なら体力的な疲れが溜まってしまうこともあります。

疲れや寝不足で覇気がない状態で面接に臨むことで、「元気がないな」「暗い性格なのかな」というイメージにつかがってしまう可能性もあります。アルバイトをやると決めたのであれば、休息の時間もしっかりと確保することがポイントになるでしょう。

また、面接の予定やプライベートの用事に加えて、アルバイトのシフトも管理しなければならないので、スケジュールを調整する手間もかさんできます。アルバイトの業務中は電話やメールをチェックすることができないため、企業からの連絡をすぐに確認できないのもデメリットかもしれません。

意外と忘れがちな「税金」について

仕事を辞めてから転職活動を始める場合、意外と気をつけなければならないのが税金関連の支払いです。住民税、国民年金、健康保険などは、働いている時には会社がすべて手続きしてくれていました。

ですが退職後はこれらをすべて自分で行う必要が出てくるため、支払い漏れがないように市役所などに相談しながら手続きを進めていかなければなりません。住民税の金額や健康保険の保険料などは、前年に多く稼いでいればそれだけ多く支払うことになります。

この支払いにあてる分の貯金も、しっかりと確保しておきたいですね。

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